3月1日、企業の採用活動の広報が解禁され、本格的な就職活動がスタートしました。会社の将来のために新卒採用を考えている中小企業は多いと思います。しかし、新卒の離職率（新卒が3年以内に会社を辞める割合）は、30％以上と高水準が続いています。すなわち、新卒採用者の3人に1人が3年以内に会社を辞めています。

新卒社員が3年以内に離職する理由は様々あります。例えば、ストレス過多や人間関係、社風になじめないなど、今どきのゆとり世代・Z世代らしい理由が多いです。しかし、全員がこのような離職理由ではありません。近年は、ゆとり世代やZ世代が好みそうなイメージのある“ゆるい職場”を理由に大企業をやめる若手従業員が増えています（記事：https://www.businessinsider.jp/post-252302）。

このような若手が増えている理由には、就職活動で様々な経験をしている学生が増加していることが背景にあります。例えば、複数の企業への職場見学や長期のインターンシップ、企業とのイベントや連携をして行う活動などがあります。このような他の企業と比較できる経験を持っている学生は“ゆるい職場”に対して、「職場環境は良いが、同じ会社で一生働くことに不安を感じる」と考える人は多いです。

また、ゆとり世代やZ世代の価値観が変わっていることも理由に挙げられます。従来は会社が従業員を育てるということが常識でした。しかし、近年は、自分が就職した会社を使って自身を成長させるという発想を持つ人が増えています。このように転職前提で就職活動をしている学生が増えていることが分かります。

経営者にとっては、このようにモチベーションが高く、かつ将来活躍が期待される若手従業員の定着率を高めることは必須です。定着率を高める一般的な人事施策として、①動機付け要因を与え、②衛生要因を取り除く、の2つの方法があります。

• 動機付け要因：責任ある仕事を任せること、結果が出れば昇進させることなど
• 衛生要因：職場環境の改善、人間関係に配慮した配置換えなど

これらの人事施策を一斉に実施することも大事ですが、ゆとり世代やZ世代をひとくくりにせず、若手従業員それぞれに合った人事施策を行うことも重要です。なぜならば、若手従業員にはそれぞれの強みや特性、価値観などが異なっているからです。人事面談などを通して、若手従業員としっかりとコミュニケーションをとり、それぞれに合った人事施策やサポートをすることで定着率を高めることができます。

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経営コンサルタント　平田紘基