阪本です。2024年は年明けから、心苦しくなることが続きましたが、だからこそこれからの未来のために、笑顔を生み出せる仕事をしていきたいと思っています。 昨年に引き続き、ハートフルな組織づくり、幸せ創造企業をつくっていくことに使命感をもって邁進いたします。「ありありなんや」（幸せの4因子「ありがとう・ありのまま・なんとかなる・やってみよう」の短縮形）を忘れずに、明るく温かい気持ちを保っていきます。
さてさて、早速ですが、今回のブログテーマのGX（グリーントランスフォーメーション）。経営者等の年頭所感でもAIとの共存、賃上げ人的投資と合わせてGXについても多くみられました。
GXとは、脱炭素社会を目指す取り組みを通じて経済社会システムを変革させ、持続可能な成長を目指すことを意味しています。SDGs同様、大企業が取り組むべきものという先入観がまだまだあるのは残念だと思っています。
（参考）地球温暖化による気候変動
過去にGXと関連するSXについては書いていますのでこちらもご一緒にどうぞ
https://accelc.co.jp/blog/sdgs-sx/
SX サステナビリティトランスフォーメーションSustainability Transformation
GX グリーントランスフォーメーションGreen Transformation
DX デジタルトランスフォーメーションDigital Transformation
またGXとの似た用語としてカーボンニュートラルがあります。GXは温室効果ガスの削減と経済成長の両立を目指す変革、カーボンニュートラルは温室効果ガスの発生量の実質ゼロを目指す取り組みであり、GXを目指す際の手段の1つがカーボンニュートラルです。
誰もが幸せで暮らすことができる持続可能な社会をつくっていくためには、人間社会も自然の一部であることを前提にした地球環境への配慮が必要です。社会課題を生まない社会を目指すためには、私たちの暮らしに欠かせない、経済活動を日々担っている企業の責任は重要です。
個々人が消費者として暮らしの中での省エネ、CO2削減する取り組み、3R、無駄を減らし環境に少しでも負荷をかけない暮らしへの意識は高まっています。ただし、私自身も、脱炭素社会やGXについて調べれば調べるほど、個人だけでなく企業がもっと深く取り組まないと本当に未来はないなと危機感を感じています。
企業のCO2排出量は、個人のCO2排出量と比べて圧倒的に大きいです。例えば、日本では、2020年のCO2排出量のうち、約7割が企業によるものでした。個人のCO2排出量は、約2割程度です。一般的にも、企業は、技術や資金力などの点で、個人よりも環境負荷を削減する能力が高いというのは当然でしょう。例えば、企業は、生産現場や事業所の省エネ設備や再生可能エネルギーなどの導入により、大幅なCO2削減を実現することができます。個人が自宅で省エネに取り組むことも重要ですが、企業による取り組みの方が、より大きな効果をもたらす可能性があります。
さらに、企業の環境負荷削減は、個人の環境負荷削減にも当然ながら影響を与えます。例えば、企業が再生可能エネルギーの利用を拡大することで、再生可能エネルギーの価格が下がり、個人でも再生可能エネルギーを利用しやすくなります。また、企業が環境に配慮した製品やサービスを提供することで、個人の環境負荷削減への意識が高まります。
以上のようなことも含め、まだ大企業が取り組むべきと言えるでしょうか。小さな会社でもすでに取り組んでいることと思います。
事業所の、照明のLED化、エアコンの温度設定、ペーパレス化の推進、3Rの取組などは、コストを抑えつつも、環境負荷も削減となるすぐにできる取り組みです。製造業であれば、省エネ設備を導入する、商品やサービスの配送方法や提供方法など、不必要な過剰サービスを見直すこともできるでしょう。材料ロスや食品ロスを削減していくことで顧客からのイメージも上がりますし、従業員側も自分たちの会社が未来にとってよりよい取り組みをしていることでモチベーションが高まります。もちろん従業員へのGXに関わる教育投資も大企業ほどではなくても、必要となってきます。
これまで書いた取り組みは、企業のCO2排出量の削減につながるだけでなく、個人の環境負荷の削減にも貢献するものです。
さらに、GXのためにはDXも同時に推進していく必要があります。デジタル、ＩＴの技術の活用を進めることで、CO2削減に直結し、生産性を向上させる効果が生まれます。クラウドの様々なサービス、ＡＩを活用したテクノロジーサービスもどんどん出てきていますので情報収集を進めましょう。逆に、自社の提供するサービスや事業をGXの考え方で再構築する大きな機会になることもあります。
GXは、持続可能な社会の実現に向けて、企業が取り組むべき重要な取り組みです。経営者は、GXの取り組むことで、社会に貢献し、自社の持続的な成長を実現していきましょう。
次回は、具体的な事例や最新の動きについて紹介したいと思います。
中小企業診断士 阪本 純子